退職の意志を会社へ伝える時に注意するべきポイントや言い方のコツ

このページを読んでいるあなたは、何らかの理由で今の会社を辞める決意をして、これから会社に退職の意志を伝えようとしているのだと思います。その決断を下すまでに、いろいろな葛藤があったでしょう。辛いこともたくさんあったのでしょう。本当にお疲れ様でした。

しかし、ほっとするのはまだ早いです。まだ、あなたの中で、退職の意志が固まっただけで、会社側は何も知らないのです。会社に退職の意志をどのように伝えるか、は意外と軽視されがちですが、とても重要なポイントです。

この伝え方を失敗すると、険悪な雰囲気で退職までの期間を過ごさなければならなかったり、最悪の場合、退職時に必要な書類などを発行してもらえなかったりします。だからこそ、円満な退職をするために、いくつかのポイントを押さえておく必要があるのです。

これから、退職の意思を会社に伝えようとしている方は、ぜひ参考にしてみてください。

営業ブタ
飛ぶ鳥痕を濁さず。引き際は肝心ブタ。
転職ウサギ
いろいろ辛いこともあったし、最後くらい気持ちよく去りたいものだね。

 

辞表や退職願を出す必要はない

よくドラマなどで、会社を辞める時に、思いっきり「辞表」と書いた書面を叩きつけるシーンがありますね。わかりやすくて爽快ですが、現実社会では、「辞表」や「退職願」を出す必要はありません。

そもそも「辞表」は、経営者や役員、あるいは公務員が職を辞める時に出すものであって、一般企業の従業員が「辞表」を出してしまうとかなり恥ずかしいことになります。

さらに言えば、「退職願」だって出す必要はないのです。会社を辞める時は、会社に対する「意思表示」だけでいいのです。つまり、口頭で「会社辞めます」と伝えれば、それだけでOKです。

法律上の話で言うと、退職の意思表示されすれば、最短で14日後には会社を自己都合で辞めることが出来ます。実際には、言った2週間後に辞めるというのは、かなりとんとん拍子にいかないと難しい話ですが、法律上はそういった取り決めになっています。

基本的に退職時に書面は必要ありませんが、もし、会社と揉めそうな気配があったら、書面にて退職の意思表示をしてください。これは、争いになったときに、「○日付けで退職の意思表示をしました」という証拠書類になるからです。会社へ提出する用と、自分の控えの2部の「退職願」を日付入りで作成し、提出してください。

営業ブタ
ぼくもこの前辞表出したら「帰れブタ!」って言われたブタ…
転職ウサギ
なんなんだその話は(笑)

 

直属の上司にまず最初に伝えること

さて、あなたが退職を決意したとします。決意した直後は、割と解放感に包まれているでしょう。その気分で、例えば仲の良い同僚に「退職するんだ~」なんて打ち明けてしまうかもしれません。それは絶対に辞めてください。

退職の意志を一番最初に伝えるのは、必ず「直属の上司」にしてください

基本的な流れとしては、あなたがまず、直属の上司に退職の意志を伝え、その上司からさらに彼らを統括する上司に伝えられ、然るべき上層部に話が伝わったところで、初めて公の事実となるのです。それが、社会の常識的な退職の話の流れです。

例えば、まだ退職の事実が共有されていない段階で、会社の噂などであなたの退職の話が流れて、上司の耳に入ってしまったとします。そうなると、上司のメンツは丸つぶれです。あなたの上司は、部下の管理が出来ていない、というレッテルを張られてしまいます。

その後、ほとんどの場合、上司と話すことになると思いますが、そのようなかたちで耳に入っている場合、かなりのアウェイ感を覚悟した方がいいでしょう。

営業ブタ
仲の良い同僚だと、ぽろっと言っちゃうこともあるよね。
転職ウサギ
いくら仲が良くてもそれとこれとは別。上司に話した後に、ゆっくり同僚に打ち明けよう。

 

ネガティブな理由を言わないこと

あなたが退職の意志を伝える時、ほとんどの場合は、「なぜ辞めるのか」と聞かれると思います。ここで、ネガティブな理由を言うと、話がこじれる可能性がかなり高くなります。

例えば、「会社の給料が安い」とか「会社の方針が気にくわない」だとか「労働時間が長い」だとか、そういった今の会社に対する不満などです。あなたが会社に不満があるのは、重々承知です。しかし、そこはぐっとこらえてください。

退職の理由としてベストなのは、「新しく挑戦したいことがある」とか「別の業界に興味がある」とか、ポジティブで前向きな理由です。目の前の人が応援したくなるような理由がいいのです。

退職の意思を伝えると、上司はおそらく引き留めようとします。あなたはもう退職の意思が固まっているのに、それを引き留められるのは正直うざいですよね。もうどんなに引き留められたって、こんな会社いたくないですよね。

前述のように、ネガティブな理由だと、「それを解消すれば、会社に残ってもらえるのか」などと粘ってくる可能性があります。

しかし、「別のことに挑戦したい」という理由であれば、上司も引き留めづらいのです。希望を持った人の意志を潰すことは、誰もしたくありません

だから、スムーズに退職話を進めるためにも、たとえ架空の話でもいいから、ポジティブな理由で退職の意思を伝えるようにしてください。

 

転職先のことは言った方がいいのか

退職の意思を伝えると、「もう転職先は決まっているのか」などと聞かれることがあるかもしれません。しかし、もし転職先が決まっていたとしても、転職先のことは言わないでください。

よく考えてみてください。あなたが転職先を言うことによって、あなたにメリットはありますか

上司が転職先を聞いてくるのには、いろいろな理由があると思います。会社名を聞いたら、その会社の悪口を延々と聞かされて、退職の意思をそぐような作戦に出てくるかもしれません。最悪の場合は、転職後に嫌がらせをしてくる可能性だってあります。

あなたが転職先の会社名を言うことによって得られるメリットはないと思っていいでしょう。もし聞かれたら、「まだ決まっていません」でいいのです。

 

退職時に受け取るべき書類

最後に、あなたが退職する時に、会社から受け取らなければならない書類がいくつかあります。これらの書類を漏れなくもらうためにも、円満退職は必要なのです。しっかりした会社ならば、しっかりと交付してくれるはずですが、そうでない会社の場合は、あなたから申し出て、書類をもらってください。

雇用保険被雇用者離職票

これは、雇用保険に入っていた方が離職したことを証明する書類です。この書類がないと、失業保険が受け取れなくなります。これがいわゆる「離職票」と言われるものです。

厚生年金手帳

毎月のお給料から、社会保険料として厚生年金が天引きされていたかと思います。この厚生年金手帳は、あなたが年金を受け取るために必要なものです。しっかりと受け取り、次の会社に引き継ぎましょう。

健康保険資格喪失証明書

会社から退職すると、自分で健康保険に加入する必要が出てきます。その手続きの際に、必要になる書類です。

源泉徴収票

源泉徴収票は、あなたが会社からいくら給料をもらって、いくらの税金が天引きされているのかを証明する書類です。この書類を会社に発行してもらわないと、転職先で「年末調整」ができません。年末調整は、1年間のトータルの収入を会社が計算してくれる仕組みなので、転職前の収入を証明する書類として、この源泉徴収票も必ず転職先に提出する必要があります。

営業ブタ
これらの書類は絶対にもらってね。総務の人に言えばわかるはず!

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